BENEFIT福利厚生

従業員と家族も
安心できる、
充実の福利厚生。

安心して長く働いていただけるよう、昇給・賞与、各種社会保険、退職金制度はもちろん、引っ越し費用の全額補助や家賃補助など、暮らしの基盤を支える制度を整えています。 仕事だけでなく、生活そのものがより豊かになるよう、会社としてしっかりサポートさせて頂きます。

福利厚生

働くあなたを、
安心の制度で支えます
新生活に関わる費用も
サポートします
暮らしに寄り添う
手当制度
資格・研修制度
働きやすさを重視した
制度
健康・生活支援

働くあなたを、
安心の制度で支えます

社員一人ひとりが安心して働けるよう、充実した給与体系を整えています。
JONETは働きやすさと暮らしやすさの両立を大切にしています。

昇給/年1回

毎年の昇給に加え、2023年度からは基本給の底上げ（ベースアップ）も毎年行っています。 長く安心して働けるよう、収入面の安定にも力を入れています。
賞与/年2回

創業以来、年間で給与5か月以上の賞与を継続して支給しています。
社会保険完備

健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険に加えて、労災上乗せ保険に加入しています。もちろん、退職時には勤続年数と給与に応じた退職金をお渡ししています。
勤務地限定制度

人材育成の観点から全国職を基本としつつ、ライフスタイルに合わせて、希望する地域で腰を据えて働くことも選択できます。
フレックスタイム勤務

フレックスタイム勤務制度により、始業・終業時刻を柔軟に調整できます。職務特性に応じた勤務体系を基本としつつ、全社で働きやすさ向上に取り組んでいます。
副業制度

会社への届出により副業・兼業が可能で、週末などの勤務時間外の活動を通じて知見や人脈の拡大に取り組めます。

新生活に関わる費用も
サポートします

転居を伴う異動などで、新しい環境に移っても安心して暮らせるように、住まいに関するサポート体制を整えています。
引っ越し費用はもちろん、敷金・礼金などの初期費用も会社が負担します。借上社宅の家賃補助や赴任手当も充実しており、新生活をしっかりと支えます。

借上住宅補助制度

地域や家族構成に応じて、借上社宅の家賃を最大8割まで会社が補助します。新しい環境での生活を経済面からしっかりサポートします。
住宅手当

社宅以外の住居に居住する社員に、地域区分に応じた月額手当を支給し、自己名義の借家・持家などで暮らす際の住居費を補助する制度です。
転勤支度料

転居を伴う異動によって発生する金銭的な負担を軽減するために、独身で15万、家族ありで30万円を一時金として支給します。入社時に転居を伴う場合も対象となります。
異動転居支援金

転居によって発生する様々な継続的な支出及び本人・家族の負担を軽減するために、1異動につき60万円の支援金を賞与の時期に支給します。
転居費用全額
サポート

異動に伴って転居が必要になった際は、引っ越し費用に加え、敷金・礼金などの初期費用も会社が全額負担します。入社時に転居を伴う場合も対象となります。※自己都合を除く
子ども転校費手当

転勤に伴う子どもの転入学により新たな教育費の負担が発生した場合、30万円を限度額として費用の一部を補填します。

暮らしに寄り添う
手当制度

日々の生活やご家族との暮らしをしっかり支えられるよう、家族構成や勤務地など、それぞれのライフスタイルに応じた各種手当を用意しています。年末年始の勤務や単身赴任者の帰省を支える制度にも手厚く対応し、安心して働ける環境づくりを大切にしています。

子ども手当

子育てを支援するため、24歳未満の扶養しているお子さまを対象に、年齢に応じた月額手当（23,400円～29,700円）を支給しています。
帰省補助

単身赴任の社員を対象に、月2回まで帰省にかかる交通費（実費の1.3倍）を補助しています。本人が帰省できない場合は、ご家族を赴任地へ呼び寄せる際の旅費も対象です。
年末年始手当

12月30日～1月3日に勤務された方には、割増賃金に加えて手当を支給しています。

スキルアップを応援する
制度が
充実しています

業務に必要な資格取得費用の支援や報奨金の支給、実践的な研修プログラムを通じて、社員一人ひとりの成長を後押ししています。ステップアップを目指す意欲に、会社全体でしっかり応えていきます。

資格・研修制度

実践的な研修制度を用意

階層別研修や、選抜制の海外洋上研修、消火・防災訓練などが受けられます。
資格取得時には報奨金も支給

資格の種類に応じて、5,000円～100,000円の報奨金が受け取れます。
資格取得にかかる初回費用は会社が負担

対象資格には、危険物取扱者やフォークリフトなど多数あります。

人材育成・教育制度を見る

安心して働き続けられる
環境をめざして 

産休・育休などの法定休暇制度に加え、リフレッシュ休暇や福利厚生サービス、各種生活支援制度も整えています。健康やライフイベント、職場でのつながりまで含めて、働く人の「今」と「これから」を支える制度を充実させています。

働きやすさを重視した
制度

日常的に利用できる年次有給休暇

入社時期に応じて年次有給休暇を付与し、勤続年数に応じて日数が増加します。未消化分は翌年度へ繰り越すことができ、最大52日まで保有可能です。
ライフイベントに対応した休暇取得が可能

産休・育休・介護休暇など、法律に基づいた制度が整っており、取得実績もあります。
自己啓発・ボランティアを支援する休暇制度

就学や資格取得によるキャリア形成、災害支援や国際協力などの社会貢献活動を対象に、最長2年間の休職や、年次有給休暇とは別に年間3日の特別有給休暇を取得できます。
節目にはリフレッシュ休暇を付与

勤続10年ごとに、5日間のリフレッシュ休暇が付与されます。
福利厚生サービスも充実

「ベネフィット・ワン」に加入しており、140万件以上のサービスが優待価格で利用できます。

※「ベネフィット・ワン」は、映画や旅行、育児支援、健康サービスなど、働く人とその家族が“お得に・楽しく・便利に”使える福利厚生サービスです。
通勤スタイルに合わせた交通費補助

通勤方法に応じて定期券代・実費、または距離に基づき支給します。自動車・バイク通勤については、会社が認めた場合に所定の基準に基づき支給し、自転車通勤には月額1,000円を支給します。
もしもの時を支える安心サポート

保険制度や見舞金、遺児育英金、休職時の生活保障、介護支援など、従業員やそのご家族の生活を支える制度を整え、安心して働き続けられる環境づくりに取り組んでいます。